米国株投資 史上最大の株価大暴落は「あの日」

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こんにちは。
Kabuloveです。

いやぁ、米国株は極めて堅調ですね。しかし連日のように史上最高値を更新していく米国株式市場を見ているとやはり身構えずには居れません。

買いたい銘柄は色々とありますし、スタンスとしては長期・超長期なので買い付けたところで目先の株価を気にする必要もないのでしょうが、敢えてこの過熱感の拭えないタイミングで新規に買い付けまくることは控えたいと思います。また、できる限り安く買うことの重要性は常に意識しておきたい部分です。

このような堅調な市場と、未来の株価暴落の可能性とはある意味で表裏一体であり、堅調に動けば動くほど暴落に対する恐怖や憶測なども飛び交うために、極めて不気味な雰囲気が市場に広がるわけですね。こういう時は、静観して過去の大暴落では何が起きたのか人類の金融市場における歴史の勉強でもするのがオトナの投資家かもしれません。

今日のテーマは「株価大暴落」です。

史上最大の株価大暴落は「あの日」

それは1987年10月19日の月曜日に起きました。因みに私は当時6歳でしたが、当然のことながらこんなことは記憶に一切ありません。日本ではバブル絶頂期だったころですね。

そう、言わずと知れた「ブラック・マンデー(暗黒の月曜日)」ですね。

Wikipediaから少し引用させて頂きます。

ブラックマンデーとは、1987年10月19日(月曜日)にニューヨーク証券取引所を発端に起こった、史上最大規模の世界的株価大暴落。暗黒の月曜日ともいう。

ニューヨーク証券取引所のダウ30種平均の終値が、前週末より508ドルも下がり、この時の下落率22.6%は、世界恐慌の引き金となった、1929年の暗黒の木曜日(ブラック・サーズデー、下落率12.8%)を上回った。

翌日アジアの各市場にこれが連鎖。日経平均株価は3,836.48円安(14.90%)の21,910.08円と過去最大の暴落を起こした[1]。更にヨーロッパの各市場へもつながってゆき、世界同時株安となった。

ダウ平均 1987年10月19日 前後6か月(期間1年)の日足チャート

 

Wikipediaより引用

株価指数(ダウ)が僅か1日で22.6%下落ということは、現在のダウに置き換えると21,173ドル(2017年6月7日終値)のダウがたった1日で4,785ドル下落し、16,388ドルになってしまうことを意味します。

20%を超える下落のインパクトとはそれほど恐ろしいものなんですね。

また、ブラック・マンデーは1987年10月19日の月曜日という1日の事象ですが、その5日前の10月14日から下落は始まっていました。5日間のトータル期間で見ると全体で31%も下げました。市場の時価総額が僅か5日間で約3分の1消失するというとんでもない暴落だったんですね。NASDAQ市場に至っては市場システムが機能しなくなりました。

ブラック・マンデーの歴史から我々が今注意するべきこと

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今現在の米国株市場に参加している我々として注意しておきたいのは、このブラック・マンデーが何故起きたのか、未だにハッキリとした要因を掴めていない点です。

要するに本当に突然起きたんですね(実際には5日前から下げてきていたわけですが、それ自体の要因も不明だったようです)。

2008年9月に発生したリーマン・ショックなどはサブプライムローンの異常な膨張や中身のはっきりしない怪しげな債権などの信用不安が明確に背後で要因になっていたことが分かりますが、ブラック・マンデーの時はそういった明確な要因が見えなかったんです。

ただ一つ言えることは、暴落前まで市場は極めて堅調に推移しており、米国市場の株価収益率(PER)は戦後の平均を上回っていたことです。暴落の前、S&P500指数のPERは戦後平均の14.5倍を大きく上回る23倍という数値を示していました。

昨日時点でのS&P500指数のPERは25.73倍と出ています。米国の過去145年の平均PERは14倍~16倍のあたりです。過去のサイクルを尊重するならば、現在の米国の全体市場は明らかに割高圏ということは見て取れます。また、繰り返しになりますが足元の相場は極めて堅調に映っています。

このような状況ではっきりとした要因も分からずに市場のネガティブな群集心理が重なって大暴落する可能性というのは十分にあり得ます。ただ、もちろんそれは1つの可能性ですが今夜なんかは米国・欧州の政治リスク(コミー長官証言、ECB理事会など)が重なり、スペシャル・サースデーなどと呼ばれているので要注意です。

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ただ、今の米国市場はサーキット・ブレーカーがある

サーキットブレーカーとは、株式や先物取引などの金融市場で、価格が短期間に異常に動いた際に、一時的に売買を停止させる制度のことです。

取引を一時的に停止させることで、投資家に冷静に状況・内容を考える時間を与え、マーケットの動揺を軽減させて、正常な価格に戻させることを目的としています。

この制度が生まれる要因となったのが、上のブラック・マンデーでした。相当に甚大な被害だったのだと思います。

ただ、このサーキット・ブレーカーもうまく機能しなかったこともあるようです。

最近では、2010年5月6日に、P&G株が誤発注が原因で、たったの10分間で62ドルから39ドル台まで一気に急落し、3Mなどのその他の銘柄にも連鎖暴落が頻発しました。サーキットブレーカーが時にうまく機能しない事を市場でまともに証明してしまったわけですね。

コンピュータプログラムを用いた「自動売買」を行う市場参加者が増えた為、一定基準以上に株価が下落すれば、自動的にストップロスの売りが入ることが増えたことが原因の一つのようです。

日本ではストップ安・ストップ高といった値幅制限が個別銘柄に設けられているのでこういったことは発生しないのですが、米国にはそのような制度は存在しません。限りなく上昇する夢がある一方で損失も底を知ることができないのでその点は怖いですね。

まとめ

不謹慎に聞こえてしまいますが、私は現金ポジション比率が現在75%くらいになっており、長期投資目線としては暴落を首を長くして待っています。

直近の米国株式市場は経済指標や利上げ、株価推移やバリュエーション指標からはいつ暴落が来てもあまり不思議ではない状況(特にハイテク関連株)であると考えており、中長期的に見ても過去最低水準の失業率などリセッションの始まりを示唆するような数字も現れ始めています。

投資できないじれったさを強く感じる時こそ、冷静になって市場の大局に目を向ける事を忘れないようにしたいと思います。

ではでは。

Kabulove

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